核融合発電に巨額投資!日本企業が挑む未来のエネルギー最前線

夢のエネルギー、核融合発電に日本企業が続々参入!

未来のエネルギー源として期待される核融合発電。三菱商事や三井物産など、日本の大手企業が続々とこの分野に投資を始めています。背景には、脱炭素社会の実現とエネルギー安定供給という、喫緊の課題があります。

三菱商事は、米国の核融合ベンチャー、コモンウェルス・フュージョン・システムズ(CFS)に出資。最先端の技術やノウハウを蓄積し、自社のネットワークを最大限に活用しながら、脱炭素化とエネルギー安定供給の両立を目指します。CFSは2027年に実証炉の稼働を予定しており、すでに70%近くが完成しているとのことです。

日本企業コンソーシアムがCFSに巨額出資

今回のCFSへの出資は、三菱商事を含む日本企業12社で構成されるコンソーシアムを通じて行われました。参加企業には、NTT、関西電力、商船三井、日揮ホールディングスなど、各業界のリーディングカンパニーが名を連ねています。総額8億6300万ドル(約1184億円)という巨額の資金調達は、この分野への期待の大きさを物語っています。

六本木に核融合炉の実物大模型が登場!

CFSは、東京ミッドタウン(六本木)で、核融合実験炉「SPARC」の実物大模型を世界で初めて展示しました。直径約9mの巨大な模型は、核融合発電の仕組みを視覚的に理解できる貴重な機会となりました。

核融合発電の未来

核融合発電は、発電時に二酸化炭素を排出しないクリーンなエネルギーです。日本企業による積極的な投資と技術開発によって、核融合発電の実用化が加速することが期待されます。未来のエネルギー問題解決に向けた、大きな一歩となるでしょう。

  • 関連銘柄:三菱重工業、IHI、助川電気工業、東洋炭素、木村化工機、神島化学工業

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