東日本大震災から14年。教訓は風化しつつあるのでしょうか? 3.11伝承ロード推進機構の調査によると、首都圏住民の18%以上が、犠牲者の主な死因を誤って認識していることが明らかになりました。多くの人が「建物倒壊」や「火事」が原因だと考えているのです。
津波の脅威、忘れ去られる危機
実際には、犠牲者の大半は津波による溺死でした。この調査結果は、震災の記憶が薄れ、津波の本当の脅威が忘れ去られつつあることを示唆しています。
シンポジウムで現状を訴え
3.11伝承ロード推進機構は、震災関連資料を展示する東北地方の伝承施設を紹介するシンポジウムを東京都内で開催します。原田吉信業務執行理事は「災害を自分事として捉えてほしい」と訴えます。
首都圏住民の認識
調査は6月に、埼玉、千葉、東京、神奈川の4都県民5千人を対象にインターネットで行われました。東日本大震災を知っていると答えた4745人のうち、正答の「溺れた」と答えたのは68.5%にとどまりました。「建物倒壊」が10.2%、「火事」が4.5%、「避難所などで亡くなった」が2.5%という結果でした。
震災の教訓を未来に伝えるため、私たちは何ができるのでしょうか? 今一度、震災の真実と向き合い、防災意識を高めることが重要です。
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